COP26で明らかになったように、現今の温暖化対策は環境問題から経済問題に遷移し、ポリシーの対立から、CO₂削減への国家間の社会的・工学的解決策の競い合いとなっている。ここで求められている答えは、単に工学的課題を満足させるばかりではなく、例えばエネルギー価格の高騰などを通じて日々の生活に影響を与えるという負の側面を露呈しつつも、社会の潮流としてエネルギー産業への投資方針の大きな変化が雪崩を打つかのように進行している。金属学・材料科学はこれら課題に対し、工学的側面から大きな責任を有していると言わざるを得ないが、ESGなど社会的な責任もそこに含まれることは明白であるものの、個々の研究者の知識・理解はこれに立ち向かうにはあまりに不足していると言わざるを得ない。
　年単位で研究を進める材料科学のフィールドにおいて、どのような方向・方針を妥当と判断すべきか、そのための根拠を研究者が個々に取捨選択し、その矛盾点も含めて分析することは困難であるが、産・官・学での共創によってこれらの解決を図るためには、社会全体での潮流を理解した上での、関連各分野を横断するような形での問題点の洗い出しやその根拠となる各種のデータの採取と提示、その上での矛盾点の理解と克服に向けた検討が必要と考えられる。既に我が国を含め各国では種々のロードマップが提案されており、本研究会ではこれらを基礎として大域的な構造と問題点を洗い出し、各分野の専門家間の討論によって金属学・材料科学で解決できる問題へと落とし込み、これらを春秋の講演大会シンポジウムや学会HP、まてりあなどを通じて報告することでこの複雑な問題への会員の理解向上、各種プロジェクト立案の基礎となし、さらにはそれを通じて学生や周囲の社会人のレベルアップを目指すことで、解決に向けた日本発の材料科学研究に繋げることを目指したい。

初年度は次期に繋げるための1期４年の期間内での到達点設定に費やし、その後、目的達成のために年度毎の計画を修正していく。

・初年度は産・学を主体とした金属学会会員で検討を開始する。構成員を中心とした検討会兼勉強会を四半期毎に実施することとし、種々の検討に必要な情報探索については外部機関委託も視野に入れる。
・明らかとなった問題点を検討するために材料科学外の産・官・学からの構成員を順次増員し、特別講演やパネルディスカッションを通じて会員へのフィードバックを図る。