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構造材料(1) 鉄鋼材料編
(配信:2025年11月4日(火)~12月1日(月))
鉄鋼材料は構造材料として最も多く用いられており、現代社会を土台から支えています。本講座では、鉄鋼材料を新たに使用する、扱うという技術者の皆様を対象に「鋳鉄」、「鉄鋼・薄板」、「鉄鋼・厚板」、「ステンレス鋼」について基礎から解説を行います。
講師紹介

金沢大学特任教授 潮田 浩作先生
1976年3月 東京大学理学部物理学科 卒業、1978年3月 東京大学大学院理学系研究科物理学専攻修士課程修了、1978年4月〜2017年3月 新日本製鐵株式会社、1983年6月〜1985年6月 スウェーデン金属研究所客員研究員、1989年6月 工学博士取得(東京大学)、2007年4月〜2014年3月 新日本製鐵株式会社フェロー、2014年4月〜2017年3月 新日鐵住金株式会社顧問、2011年4月〜 金沢大学連携講座特任教授、2017年7月〜 日鉄総研株式会社シニアアドバイザー、2017年8月〜大阪大学接合科学研究所特任教授、2019年4月〜 愛媛大学客員教授、現在に至る。

九州大学教授 植森 龍治先生
1981年3月 九州工業大学工学部金属工学科 卒業、1983年3月 東京工業大学大学院総合理工学研究科材料科学専攻 修士課程修了、1983年4月~2014年3月 新日本製鐵株式会社、2014年4月~ 九州大学鉄鋼リサーチセンター教授、現在に至る。

早稲田大学名誉教授 中江 秀雄先生
1964年3月 早稲田大学理工学部金属工学科 卒業、1970年10月 早稲田大学大学院理工学研究科博士後期課程修了、博士(工学)取得、1971年1月〜1983年3月 日立製作所機械研究所、1983年4月~ 早稲田大学理工学部金属工学科教授、1984年4月〜 早稲田大学鋳物研究所研究員、2012年3月 同退職(早稲田大学名誉教授)、現在に至る。

元九州大学教授 菊池 正夫先生
1971年3月 京都大学工学部金属加工学科卒業、1976年3月 京都大学大学院工学研究科博士後期課程修了 工学博士(京都大学)、1976年4月~1982年3月 京都大学および大阪大学にて教育・研究活動に従事、1982年4月~2003年9月 新日本製鐵株式会社、2003年10月~2005年9月 株式会社日鉄テクノリサーチ、2005年10月 九州大学鉄鋼リサーチセンター教授、2010年4月 九州大学鉄鋼リサーチセンター特任教授、2015年4月 新日鐵住金ステンレス株式会社技術アドバイザー、2019年3月同退職、現在に至る。
[コーディネーター]
熊本大学教授 山崎 倫昭、JEFテクノリサーチ㈱ 取締役 西日本ソリューション本部長 船川 義正
カリキュラム
1:鉄鋼・薄板(講師:潮田 浩作先生)
2:鉄鋼・厚板(講師:植森 龍治先生)
3:鋳鉄(講師:中江 秀雄先生)
4:ステンレス鋼(講師:菊池 正夫先生)
視聴期間
2025年11月4日(火)~12月1日(月)
視聴方法
オンデマンド配信システムUIshareから視聴いただきます。
講義資料
資料は同システムのウエブサイトからダウンロードいただけます。
受講料
対象者 | 受講料 | 2講座目以降の受講料※ |
---|---|---|
正員 | 20,000円 | 15,000円 |
学生 | 8,000円 | 6,000円 |
非会員 | 40,000円 | 30,000円 |
※本年度開催のオンライン教育講座を2講座以上受講する場合、2講座目からは割引料金となります。
※本会の維持員社員は正員と同額の受講料です。さらに、維持員が同一講座に3名以上の申込みをすると受講料がさらに25%オフとなります(申込前にご相談ください)。ただし、複数受講との重複割引はありません。
※本会維持員会社社員、協賛学協会会員は正員扱い。
※学生は会員、非会員の区別なし。
申込方法
WEB申込: 後日公開
申込開始 :2025年10月1日(水)
申込締切 :2025年11月11日(火)
受講料支払方法:
①カード決済、②コンビニ決済、③銀行振込
問合せ先:
〒980-8544 仙台市青葉区一番町1-14-32
(公社)日本金属学会 セミナー・シンポジウム参加係
E-mail:meeting[at]jimm.jp
TEL 022-223-3685 FAX022-223-6312
協賛予定
エネルギー資源学会、応用物理学会、金属材料研究開発センター、軽金属学会、軽金属製品協会、合金状態図研究会、資源・素材学会、ステンレス協会、素形材センター、電気化学会、電気学会、日本アルミニウム協会、日本MRS、日本化学会、日本ガスタービン学会、日本機械学会、日本材料科学会、日本材料学会、日本歯科理工学会、日本磁気学会、日本セラミックス協会、日本塑性加工学会、日本チタン協会、日本チタン学会、日本鋳造工学会、日本鉄鋼協会、日本バイオマテリアル学会、日本物理学会、日本分析化学会、腐食防食学会、粉体粉末冶金協会、表面技術協会